日経FinTechは2022年8月に「金融デジタル戦略会議 -FinTech Impact Tokyo 2022 Summerー」を開催します。日本の銀行や証券会社、保険会社、カード/決済会社などの経営層、IT・デジタル部門の責任者などを対象に、金融業界におけるデジタル化の先進事例や、日本企業が今後直面する課題とその解決策などを紹介します。
トヨタ自動車の元設計者から設計効率を最大化し、品質不具合を最小化する設計改革について学びます。本講座は(2)「モジュラー設計の進め方」。元トヨタ自動車の設計者がトヨタ流「モジュラー設計」の効果的な進め方を指導します。
スマートフォンアプリを起点に決済以外の機能やサービスを併せてユーザーに提供するQR決済の潮流がクレジットカード業界にも押し寄せています。大きな変革期を迎えているキャッシュレス市場の今後を展望します。
都道府県CIOフォーラムは、全47都道府県および関係団体の情報化統括責任者(CIO)または情報化推進担当責任者(役職等は問わない)で構成する任意団体であり、日経BPガバメントテクノロジーが事務局を務めています。年2回の会合での議論の様子や各団体の計画を紹介します。
経営計画書にはどのような内容を盛り込めばいいのか。業績計画を立てるときには、どの数字に着目するのが正しい方法か。社長の考え方を社員と共有し、会社がぐんぐん儲かる"魔法の書"「古田土式・経営計画書」。
CEDEC(Computer Entertainment Developers Conference)はゲームを中心とするコンピュータエンターテインメントの開発、ビジネス、関連する技術、機器の研究開発などに携わる人々の技術力向上と知識や情報の交流を促進するためのカンファレンスです。
今こそ、日本企業はDXのステージを上げ、未来に向けて変革すべきではないでしょうか。 IT Japan 2022では、DX先進企業やIT/コンサルティング企業の経営トップ、専門家、有識者の知見を集積し、難局を乗り越え、未来を切り拓く方策について提言いたします。ぜひ、ご参加ください。
学習データの数が少ないため、あるいは用意できないために、深層学習の直接適用が困難な問題に対して、対処を可能にする有効な機械学習手法を紹介します。AIの初学者、専門外の方や技術職以外の方にもわかるように説明します。
現役の組み込みエンジニアがISO/SAE 21434について、法規・規格に関する知識はもちろん、実際の開発体験を交えて分かりやすく解説します。自動車向けセキュリティー対策に必要なノウハウを1日で習得できます。
本講では、SDGs達成のための動力システムの選択肢を俯瞰し、それらの技術を比較しながら利点や課題などを解説します低炭素燃料などを用いた内燃機関(ICE)による自動車の環境負荷低減アプローチについても紹介します。
「CTO30会議」は、未来のCTOを育成するために考えたプログラム。学ぶ場を提供します。
社会課題起点のビジネスを構想し、事業の立ち上げを主導していける人材育成の通年型講座です。必要なスキル、柔軟で視野の広い考え方を身に着け、ビジネス拡大、イノベーション創出に欠かせない異業種との人的ネットワークの構築も図れます。開催は毎月1回土曜日の午後です。
業種を問わず活用できる内容、また、幅広い年代・様々なキャリアを持つ男女ビジネスパーソンが参加し、今期第31期を迎えるCIO養成講座。卒業生800名を超えるOB・OGを多数排出している人気セミナーです。
「DIGITAL Foresight」は、日経BPのICTを中心とするテクノロジー系メディアと研究・調査機関を擁する日経BP 総合研究所の取材/調査力を結集、各メディアの編集部と総合研究所の研究員が、これから注目の技術テーマについて解説する1日1テーマのWebセミナーです。
トヨタ自動車の元設計者から設計効率を最大化し、品質不具合を最小化する設計改革について学びます。(1)「設計ノウハウ書の作り方」、(2)「モジュラー設計の進め方」、(3)「設計書と品質機能展開(QFD)」、(4)「設計マネジメント」、の全4回の講座です。
8回のセミナーでリーダーに求められる“コアスキル”を身につけ、180日間に渡り、講師のサポートの元、職場が抱える実際の問題に向き合い、解決に向けて周りを巻き込む活動を実施することで、ITリーダーとなる人材を育てます。
「ワンテーマだけでなくデータ活用のスタートから課題解決のゴールまで体系立てて学びたい」というニーズにお応えする3回コース。講師は人気講座「課題解決のためのデータ分析入門」「“仮説立案”実践講座」でおなじみの柏木吉基氏。
3日間の集中講義とワークショップで、事務改善と業務改革に必要な知識と手法が実践で即使えるノウハウやテンプレートを用いながら、基礎から体系的に学べます。ITや製造、営業部門などあらゆる部門で改善に取り組む方に最適です。
ITとデジタル技術の活用に関するグローバルスタンダードと先進事例の研究成果、講師の実務知見を体系化した内容であり、ITベンダーの企業内において、デジタル化と事業構造改革を担う経営幹部とその候補者の養成を目的にしています。