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本フォーラムは、今後中低層の木造建築に取り組む「発注者」「デベロッパー」「金融機関」「設計者」「施工者」を対象にしたものです。技術視点だけでなく、ビジネス視点から木造建築普及に向けた知見を共有・発信します。
2024年から建設業界の革新と持続的成長をテーマに、産官学が議論・情報発信し、これらの課題を解決するための新プロジェクト「日経BP 建設未来プロジェクト」を立ち上げました。今回は「Re:Build 繋がる自然と共生への持続可能な都市&まちづくり~」と題し、「木造建築」「官民連携のまちづくり」という2つのセッションを実施します。
都心で進む巨大な再開発プロジェクトを支える各社の取り組みや事業戦略、優れたエリアマネジメントに焦点をあて、東京が世界一『人を惹きつける街』であるために、今打つべき一手が何かを提言いたします。
生産性向上や技術継承の促進、人手不足への対応、働き方改革、安全性の向上など、さまざまな課題に取り組みながら、企業競争力を強化しなくてはならない建設業界において、デジタルトランスフォーメーション(DX)の重要性がますます高まっています。建設業界の方を対象に、建築・土木分野のDXを後押しすべく、最新の技術やDXに関する動向を解説します。
木材活用に関する様々な情報を設計者や施工者、また発注者に対して提供します。そして木材活用を促すための課題を共有し、解決への糸口を探る場となることを目指します。
建設業界の課題を解決するための新プロジェクト「日経BP 建設未来プロジェクト」。今年は今年は、脱炭素と経済 共に成長へ~「木造建築」「アーバン・ネイチャーポジティブ」「サーキュラエコノミー」多様な視点からの取り組み~と題し、第2回目のシンポジウムを開催します。
「住宅の品質確保の促進等に関する法律(住宅品確法)」施行から、今年で25年。制度創設時の精神を振り返り、次世代へと引き継いでいくとともに、制度の更なる発展を期するため、関係者にマイホームづくりの強い味方として住宅品確法が求められた経緯、同法に対する評価、今後の展望などを語り合う。
イベント/セミナーの理解を深める予習記事
建設業界において、技術伝承は「永遠のテーマ」である。現場で施工管理を担う人材をいかにして一人前に育て上げるか。ベテランと若手をセットにして手取り足取り教育したり、マニュアルを整備したりと、各社は知恵を絞ってきた。もっとも近年、現場技術者の育成は、以前に増して困難となっているようだ。
混迷する時代を読み解く鍵になるのは、進化を続けるテクノロジーだ。生成AI(人工知能)や電気自動車(EV)の進化が、がどう企業経営を変えていくのか。大阪・関西万博で披露された環境技術の実力はいかほどか。2025年を象徴する10大テクノロジーを編集長が解説する。
新・公民連携最前線は創刊以来、新しい「公」と「民」の連携についての情報を発信してまいりました。2025年2月に創刊10年を迎えるにあたり、PPP/PFIの”これまで”と”これから”を、様々な立場の有識者と考えるシンポジウムを開催します。
2024年4月から始まった建設業の時間外労働の規制強化が、建設現場の人手不足に拍車をかけている。建設現場の効率化や省人化は、待ったなしだ。その解決策としてロボットなどのデジタル技術の活用に注目が集まっている。
グリーンコンクリートは、製造の際に二酸化炭素(CO2)を吸収、固定できるコンクリートのこと。2050年カーボンニュートラルの達成に向け、技術開発だけでなく市場形成に向けた取り組みも進む。日本コンクリート工学会は2024年に脱炭素コンクリートのJIS(日本産業規格)化を進め、活用拡大の土台を整える。