
進化を続ける先端デジタル技術に企業はどう向き合い、変革に生かすべきか。あるべきDXの姿を展望する。

20224年10月10~11日に東京国際フォーラムで開催する「日経クロステックNEXT 東京 2024」では、この連載の分析・執筆を担当するAI・データラボの野々村泰香、浅川直輝、高地哲史が、SNSデータ分析から判明した最新AI研究のトレンドを対談形式で語る。

AIをはじめとする最新デジタル技術を企業や政府はどう生かし、新たなデジタルリスクにどう向き合うべきか。日本におけるデジタルを巡るルール整備をけん引してきた須賀千鶴氏に、今後の展望を語ってもらう。

2024年4月から始まった建設業の時間外労働の規制強化が、建設現場の人手不足に拍車をかけている。建設現場の効率化や省人化は、待ったなしだ。その解決策としてロボットなどのデジタル技術の活用に注目が集まっている。

情報力が企業の競争力に直結する時代。カバーすべき領域はDX(デジタルトランスフォーメーション)やR&D(研究開発)、経営、マーケティング、HR(ヒューマンリソース)などより広く、そしてより深くなっている。

日清食品ホールディングス(HD)が「デジタル武装」を加速させている。代表的な取り組みの1つが生成AI(人工知能)の活用だ。2023年4月に3週間で独自の対話型AI「NISSIN AI-chat」を導入。既に3万時間超の業務を効率化する成果を挙げている。

国土交通省による自動運転のレベル定義は、レベル1「運転支援」、レベル2「部分運転自動化」、レベル3「条件付運転自動化」、レベル4「高度運転自動化」、レベル5「完全運転自動化」(完全自動運転)である。レベル3の市販車が既に登場しており、レベル4の自動運転を実現すべく実証実験が行われている。

データセンターの進化、エッジAIの浸透、クルマのプラットフォーム化など、社会のデジタル化とその性能への期待は高まるばかりだ。しかし、これを支えてきた半導体が大きな曲がり角を迎えている。半導体ビジネスの成長を描いた「ムーアの法則」が通用しなくなってきているからである。

グリーンコンクリートは、製造の際に二酸化炭素(CO2)を吸収、固定できるコンクリートのこと。2050年カーボンニュートラルの達成に向け、技術開発だけでなく市場形成に向けた取り組みも進む。日本コンクリート工学会は2024年に脱炭素コンクリートのJIS(日本産業規格)化を進め、活用拡大の土台を整える。

人手不足や技術伝承などの課題を抱える建設産業で、生成AI(人工知能)の活用が始まっている。ChatGPTやClaudeのような対話型AIや、Stable Diffusionなどの画像生成AIを、設計や施工管理などの効率化に生かそうとする動きが盛んになってきた。

SBOMとは、パッケージソフトウエアやデジタル機器向け組み込みソフトウエアについて、個々の要素や要素間の関係性を一覧化するソフトウエア管理の手法のことだ。ソフトウエア部品表とも呼ばれる。

「百年に1度の移動革命」とも言われる空飛ぶクルマ、つまりeVTOL(電動垂直離着陸)機の商用運航が2025年以降、米国や中東など世界の一部地域で開始される見通しだ。