
SBOMとは、パッケージソフトウエアやデジタル機器向け組み込みソフトウエアについて、個々の要素や要素間の関係性を一覧化するソフトウエア管理の手法のことだ。ソフトウエア部品表とも呼ばれる。

「百年に1度の移動革命」とも言われる空飛ぶクルマ、つまりeVTOL(電動垂直離着陸)機の商用運航が2025年以降、米国や中東など世界の一部地域で開始される見通しだ。

身近なところでロボットが言語やその場の状況を認識し、解釈を加えて自然に行動する時代が、近いうちにやってくるかもしれない。製造業の工場、建設工事、物流倉庫、配送など様々な業務の現場から家庭に至るまで、人間とコミュニケーションを取りながら自律的に動くロボットへの期待がふくらんでいる。

中央銀行デジタル通貨(CBDC)は、中央銀行が発行し、決済に使えるデジタル通貨のこと。その国の法定通貨建てで、中央銀行の債務として電子データ方式で発行する。暗号資産(仮想通貨)のように価値が大きく変動せず、相対的に安定している。

生成AI(人工知能)の企業活用が本格化してきた。この新しい技術をいち早く使いこなして競争力の強化につなげようと、各社がしのぎを削っている。そんな中で生成AI活用の先進企業と目される1社がSBI生命保険だ。2024年には「AIオペレーター」を導入し、社内サービスデスクの自動化を進めている。

サイバー攻撃、とりわけランサムウエア(身代金要求型ウイルス)の脅威が高まっている。メディアで話題になるのは大企業の被害だが、警察庁の調べによると、実は中小企業の被害が52%と半数を超えている。

材料開発に機械学習やAIを駆使する手法を「マテリアルズ・インフォマティクス(MI)」という。研究者の経験や洞察によって開発を進める従来手法に比べ開発期間を大幅に短縮できる。特に動きが活発なのが電池素材開発の分野。全固体電池の固体電解質材料の開発では、MIで開発期間を大幅に短縮する動きが目立つ。

生成AI(人工知能)の活用と共に課題とされているのが、データセンターにおける消費電力の増大である。その解決の切り札として期待を集めるのが、光回路と電気回路を組み合わせた「光電融合」技術だ。同技術の研究開発を主導するのがNTTである。

混沌とした時代の羅針盤になるのは、進化を続けるテクノロジーだ。半導体や電気自動車(EV)、生成AI(人工知能)、建築DXなど、各分野の注目技術を日経クロステックの編集長がピックアップして解説する。

多くの日本企業がDX(デジタルトランスフォーメーション)に取り組むようになったが、「偽装DX」も増えている。「日経クロステックNEXT 東京 2024」では、人気コラム「極言暴論!」の筆者、木村岳史編集委員が登壇し、超辛口で日本企業のDXの問題点をずばり指摘する。

自動車業界で大規模言語モデル(LLM)などの生成AIを積極的に取り入れようとしているのが、ソニー・ホンダモビリティである。同社が2025年に販売する電気自動車(EV)「AFEELA(アフィーラ)」では、先進運転支援システム(ADAS)や自動運転機能、ユーザー体験の改善に生成AIを用いる予定だ。

大規模言語モデル(LLM)などの生成AI(人工知能)の性能向上が続き、様々な分野に広がりつつある。変化の激しいAI業界にあって、創業以来、同業界で存在感を示し続けてきた日本のスタートアップがPreferred Networks(プリファードネットワークス、PFN)である。