日経クロステックNEXT 東京 2024「独自調査で分かった日本企業のデジタル変革の現状と課題、『DXサーベイ』筆者が語る」

　米OpenAI（オープンAI）が「ChatGPT」を公開してから2年弱。生成AIの開発に不可欠な半導体への需要が急拡大し、2024年6月には半導体大手の米NVIDIA（エヌビディア）を世界の時価総額1位に押し上げた。こうした状況は、生成AIが企業や社会のデジタルトランスフォーメーション（DX）を加速させる、という期待の裏返しでもある。これまで以上に、DXの成果が企業の競争力に直結する時代が訪れようとしている。

　経済産業省が2018年に発表した「DXレポート」から6年。日本企業におけるDXの取り組みは成功しているのか、失敗しているのか。成果を上げられていないとすれば、何が課題なのか。2030年を見据えた最大の経営課題であるGX（グリーントランスフォーメーション）／SX（サステナビリティートランスフォーメーション）において、デジタル技術をどう生かすべきか。DXの理想形である「データドリブン経営」に、日本企業はどこまで近づいているのか。

　2024年10月末発行の調査レポート『DXサーベイ 2025-2027　936社の課題分析、成功・失敗の要因と投資意向　生成AI活用／GX・SX／データドリブン経営』は、日本企業936社に対する独自調査により、DXの現状や課題を多角的に分析したものだ。2024年10月10～11日に東京国際フォーラムで開催する「日経クロステックNEXT 東京 2024」では、同レポートの筆者である日経BP クロスメディア編集部 編集委員の浅川直輝が登壇。調査の速報データを公開し、DXを通じた成長への展望を示す。

日経BP クロスメディア編集部の浅川直輝編集委員

（写真：日経BP）

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