＃小売り・サービス

農業参入フェア2023 東京2023年10月24日13:00～17:30

農林水産省と日経ビジネスは本年も、東京・大阪で『農業参入フェア2023』を開催いたします。著名経済評論家や農業専門家、成功企業の講演からなるセミナーと、都道府県農地中間管理機構や市町村、提携企業とのマッチングの場となる「展示ブース・相談コーナー」からなる本フェアは、農業参入・経営の情報・ノウハウを得る格好の機会になると考えます。
フィジカルインターネットシンポジウム20232023年2月2日（木）

フィジカルインターネットは「究極のオープンな共同物流」です。内閣府のSIP（戦略的イノベーション創造プログラム）スマート物流サービスでは、物流・商流データ基盤を構築し、5業種の共同物流のPOC（概念実証）を実施し、データの自動収集技術の開発などを行いました。今回のシンポジウムでは、SIPの研究開発活動で得られた成果をフィジカルインターネットの実現に有効活用できないかを議論します。
ITイノベーターズサミット　DX成功への針路 2024年のデジタル戦略2023年11月16日（木）13:00～17:30

業務変革、既存事業のサービス強化などに頭を悩ませる担当者必見。40人のDXリーダーからヒントを得れるオンラインセミナー。
ITイノベーターズ会議バックキャスト思考で描く AI・データ活用の未来シナリオ2023年9月8日（金）13:00～17:30

新サービス・事業創出に頭を悩ませる担当者必見。40人のDXリーダーからヒントを得れるオンラインセミナー。
2023年、訪日対応のための最新トレンド・最新事例が知れる１日

GLOBALIZED 2023 インバウンド2.0 ～訪日DXで進化する日本の未来～2023年2月16日(木)12:00-17:30

“GLOBALIZED”は、急速にグローバル化する日本に求められる新しいビジネスとテクノロジーを体感できるカンファレンスです。
CHATBOT SUMMIT TOKYO 20232023年7月19日 (水）～20日（木）

今年もCHATBOT SUMMIT TOKYOは国内外の最新事例と共に、進化し続ける会話型AIの世界をお届けします.
日経クロストレンドフォーラム 20232023年7月19日（水）～20日（木）

画一的な「顧客」ではなく、一人ひとりそれぞれ異なる「個客」にどう対応し、デジタルとリアルの良さをうまく生かしながら、ブランドらしい「体験」をいかに提供していくか。マーケティングDX、リテールメディア、顧客体験設計……最先端を行く企業からの多彩な講演を、ぜひお楽しみください！
12月13日、オンラインセミナー「インフレに勝つ、ヒットの条件」を開催2022年12月13日（火曜日）から2022年12月13日（火曜日）まで開催

日経MJと日経クロストレンドは2022年12月13日、共同企画のオンラインセミナー「インフレに勝つ、ヒットの条件」を実施します。日経クロストレンドの登録会員は無料でご覧いただけます。
【12/14開催！】年末特別企画「クロトレ感謝祭2022」参加者募集します！2022年12月14日（水曜日）から2022年12月14日（水曜日）まで開催

日経クロストレンドでは、12月14日（水）19時～20時30分、読者の皆さまと交流する年末特別企画「クロトレ感謝祭2022」をリアルとオンラインのハイブリッドで開催します！　アドバイザリーボードの音部大輔氏と富永朋信氏、さらに毎年恒例の特集「マーケター・オブ・ザ・イヤー」からもゲストが登場。2022年のマーケティング業界やトレンドを振り返りつつ、読者の皆さまとワイワイガヤガヤ交流ができればと考えております。現在、このページで事前登録を受
経営課題解決シンポジウムPREMIUM

DX Insight2022 Winter2022年11月15日（火）～16日（水）

経済産業省が警鐘を鳴らす「2025年の崖」。この克服とDX加速の機運を高めるべく日経BPの旗艦媒体である日経ビジネスと日経クロステック、そしてシンクタンク部門の日経BP 総合研究所が協力して生まれたセミナーイベントがこの「経営課題解決シンポジウムPREMIUM DX Insight 2022 Winter」です。
日経SDGs/ESG会議2022年9月13日（火）

SDGsの進展とESGの浸透について、コロナ禍に加えて、ロシア・ウクライナ情勢が大きな影を落としています。企業経営にも多くの判断が求められます。人道支援や環境保全といった社会的対応はもちろん、エネルギー、投資、サプライチェーン確保などESGの観点から経営判断を下すことになります。将来につながる意思決定を識者と探ります。
USSEC サステナビリティシンポジウム 2022 『大豆が拓く持続可能な未来』2022年7月21日（木）

日本の大豆食品の原料大豆の７割を占めるアメリカ大豆は、「サステナブル調達」がビジネスの前提となっている欧州と連携して、サステナビリティに対する取り組みを進めてきました。本シンポジウムでは、アメリカ大豆の現状、大豆が拓く持続可能な未来、日本企業にとっての新たなビジネスチャンスについて考えます。

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