
混沌とした時代の羅針盤になるのは、進化を続けるテクノロジーだ。半導体や電気自動車(EV)、生成AI(人工知能)、建築DXなど、各分野の注目技術を日経クロステックの編集長がピックアップして解説する。

多くの日本企業がDX(デジタルトランスフォーメーション)に取り組むようになったが、「偽装DX」も増えている。「日経クロステックNEXT 東京 2024」では、人気コラム「極言暴論!」の筆者、木村岳史編集委員が登壇し、超辛口で日本企業のDXの問題点をずばり指摘する。

自動車業界で大規模言語モデル(LLM)などの生成AIを積極的に取り入れようとしているのが、ソニー・ホンダモビリティである。同社が2025年に販売する電気自動車(EV)「AFEELA(アフィーラ)」では、先進運転支援システム(ADAS)や自動運転機能、ユーザー体験の改善に生成AIを用いる予定だ。

大規模言語モデル(LLM)などの生成AI(人工知能)の性能向上が続き、様々な分野に広がりつつある。変化の激しいAI業界にあって、創業以来、同業界で存在感を示し続けてきた日本のスタートアップがPreferred Networks(プリファードネットワークス、PFN)である。

2024年10月末発行の調査レポート『DXサーベイ 2025-2028 936社の課題分析、成功・失敗の要因と投資意向 生成AI活用/GX・SX/データドリブン経営』の筆者である日経BP クロスメディア編集部 編集委員の浅川直輝が登壇。調査の速報データを公開し、DXを通じた成長への展望を示す。

トヨタ自動車による認証不正、パナソニックによるUL規格不正、IHIや川崎重工業による舶用エンジン不正……。日本の製造業で品質がらみの不正の連鎖が止まらない。日経クロステック編集委員の近岡 裕が、2024年10月10~11日に東京国際フォーラムで開催する「日経クロステックNEXT 東京 2024」に登壇。不正とは何か、なぜ起きるのか、どうしたら撲滅できるのかについて、皆さんと一緒に考えるための情報を提供する。

サイバー攻撃の手口は巧妙になる一方である。被害に遭わないためにはその手口を知ることが何よりも重要だ。「日経クロステックNEXT 東京 2024」では、日経クロステックの勝村幸博編集委員が登壇。サポート詐欺やディープフェイク悪用の手口を詳しく解説する。

クラウド市場の先行きが波乱含みになってきた。市場を揺るがす衝撃は生成AI(人工知能)から生まれたが、そこに「VMware問題」という不確定要素が紛れ込み、予測困難な状況が生み出されている。

生成AI(人工知能)をにITシステム開発の現場に適用する動きが盛んだ。例えばNTTデータグループは、要件定義から設計、製造、テスト、マネジメントまであらゆるプロセスに生成AIを導入。2025年4月には、多くの現場に本格展開する計画だ。

生成AI(人工知能)の進化が止まらない。その影響を大きく受ける業界の1つとみられているのが特許だ。世界各国で「AIによる発明は特許として認められるべきか」という論争が知財当局も巻き込んで繰り広げられているように、生成AIは既に現実の知財業務に影響を及ぼし始めている。

国土交通省が2024年4月に発表した「i-Construction2.0」。「施工」「データ連携」「施工管理」の3つの自動化によって、2040年度までに建設現場の生産性を1.5倍に向上することを目標に掲げる。具体的な取り組みを国交省技監の廣瀬昌由氏が解説する。

企業の競争力の源泉となるシステムをその企業自身が開発する「システム内製」の流れが加速している。そこで注目されているのが、プログラムのソースコードを極力記述せずにシステムを開発できる「ノーコード/ローコード」と呼ばれる手法だ。