今、ほとんどの企業で人材が逼迫している。DX（デジタル変革）を目指すとき、外部から高度人材を見つけるのはままならない。であれば、自社の社員に、自社ビジネスに深い理解を持ち、価値を生む人材へと育ってもらうのが近道だ。
実際、2020年ごろから「全社員DX人材化」を掲げる国内企業は増えている。社員がITの基礎知識を身に付け、自社のDXを担うための研修を拡充してきた。だが成果となると心もとない。ガートナージャパンが2024年10月に発表した調査によると、全社的なデジタル人材育成に3年以上取り組んでいる企業でも、「業務向上・事業戦略の推進に貢献している」「実業務でスキルを発揮している」といった具体的な成果を実現している割合は24％にとどまった。
成果が出ないということは、そのDX人材育成は、学びっぱなしの状態にとどまっているのかもしれない。そこから一歩抜け出すDX人材育成の鍵は何か。ずばり、少人数の実践教育と、DXプロジェクトへの積極登用だ。ITベンダーとユーザー企業、それぞれの課題と取り組みを、日経クロステック副編集長の中川真希子が「日経クロステックNEXT 関西 2025」で解説する。先進企業の事例から、成果を得るヒントを見つけてほしい。同イベントは2025年6月5～6日にグランフロント大阪で開催する。
日経クロステック副編集長の中川真希子
[画像のクリックで拡大表示]
「学びっぱなし」では実らない、先進事例に見るDX人材育成2025
2025/6/5（木）12:55～13:25
御社のDX（デジタル変革）人材育成策は「学びっぱなし」のまま？ 生成AI（人工知能）など新技術が事業環境を大きく変えるなか、DXを担う自社人材の育成策もアジャイル的にアップデートする必要があります。「2025年の崖」といわれる人材難に打ち勝ちDXにつなげる次の一手を、先進企業の事例から紹介します。
