「百年に1度の移動革命」とも言われる空飛ぶクルマ、つまりeVTOL(電動垂直離着陸)機の商用運航が2025年以降、米国や中東など世界の一部地域で開始される見通しだ。数十~数百kmの距離を短時間で移動できる新しいモビリティーとして期待は大きく、20年後には100兆円超の市場を形成するとの予測もある。

 その根拠となるのが、エンジンをベースにしたヘリコプターと比較して、電動であるため騒音がはるかに小さく、機体も運用も低コストにできる点だ。ヘリコプターが果たせなかった“日常の乗り物”になるという夢に挑戦する。

 日本では2025年に開催される大阪・関西万博でのデモ飛行が本格的なお披露目の場になるが、海外では機体開発や離着陸場の整備など社会実装に向けた動きがより進んでいる。この7月に英国で開催された世界最大級の航空ショー「ファンボロー国際航空ショー(FIA) 2024」には、2020年代後半の商用運航開始を目指して開発が進められている多くの機体が集結した。

 FIA 2024、並びに国内の関連企業を取材してきた日経クロステック編集委員の内田 泰が、空飛ぶクルマの最新動向や日本企業のビジネスチャンスを語る。

20年後に100兆円超市場? 空飛ぶクルマの最新動向と日本のビジネスチャンス
2024/10/11 (金) 15:50 ~ 16:30

空飛ぶクルマの商用運航が、2025年以降に世界の一部地域で開始される。2045年には100兆円を超えるとの予測もある巨大市場をめがけて、航空機関連のみならず、自動車、部品、通信、デベロッパーなど数多くの企業が参入している。海外取材を通じた空飛ぶクルマの最新動向と日本企業のビジネスチャンスを解説する。