2022年11月に登場したChatGPTは、2カ月で1億人のアクティブユーザー数を記録するなど、世界に熱狂を巻き起こした。一方、ChatGPTを含む生成AI(人工知能)に対して「著作権の侵害だ」「AIの出力は信頼できない」といった疑問の声も上がっている。この混乱を受けて生成AIの活用をためらう企業も多いだろう。

日経コンピュータの浅川直輝編集長
日経コンピュータの浅川直輝編集長
(写真:日経BP)
[画像のクリックで拡大表示]

 だが、生成AIが社会にインパクトをもたらすのはこれからだ。EC(電子商取引)サイトからオフィスソフト、スマートスピーカーのような家電まで、あらゆる製品/サービスに生成AIの機能が組み込まれる。生成AIの技術はいずれコモディティー化し、あらゆる企業が独自のAIモデルを開発できるようになる。

 生成AIに限らず、AI活用の巧拙が企業の競争力に直結する時代になりつつある。2023年9月27~28日に東京国際フォーラムで開催する「日経クロステックNEXT 東京 2023」に日経コンピュータの浅川直輝編集長が登壇し、日経コンピュータ/日経クロステック記者が取材・執筆した多数のケーススタディーを基に、企業が生き残るために必要なAI活用の要諦を明らかにする。

ChatGPT時代到来、企業が生き残るためにすべきこと
2023/09/27 (水) 11:30 ~ 12:10

 ChatGPTやGPT-4をはじめとする驚異的なイノベーションが相次ぐ人工知能(AI)。今やあらゆる分野の企業にとって、AI活用の巧拙が製品/サービスの付加価値や競争力に直結する時代になりつつあります。製造から小売、物流、医療まで多彩な事例を紹介するとともに、AI活用に必要な人材と組織、AI倫理をめぐる議論の行方などを紹介します。