2023年3月6日（月）から3月10日（金）まで開催される「日経クロステックNEXT オンライン 2023春」のテーマ「不動産テック」について理解を深めるための記事をご紹介します。
東急不動産とアクセンチュアは、デジタル技術を活用したマンション販売で協業すると発表した。まずはアクセンチュアのCG技術で、東急不動産の分譲マンションブランド「BRANZ（ブランズ）」のデジタルツインを構築する。2022年度中に都内4物件で取り組む。
日鉄興和不動産が新たなマンション販売の手法に挑戦している。情報収集から購入、入居までのやり取りをリモートで完結するサービスだ。顧客が抱くオンラインゆえの不安を払拭できるような工夫も施している。
野村不動産は2022年11月11日、マンションや戸建て住宅の販売に活用するメタバース（仮想空間）を開設した。同社が21年9月に開始した、オンラインで住宅購入の相談ができるサービス「プラウドオンラインサロン」に新たに設けた。競合の不動産会社も一斉に、同様のメタバース営業を開始した。
数千万円から1億円を超えるものまである新築マンション。人生で1番高い買い物と言われることもあり、マンションのモデルルームや現地を訪問して、営業担当者と話し合い検討する。こうした「購入までに直接足を運ぶもの」というマンション購入の常識がDXによって変わろうとしている。
三菱地所が全社を挙げたデジタル人材の育成に乗り出した。約1万人いるグループ全社員を対象にデジタルリテラシーを向上。データ分析やデジタルマーケティングを通じて、既存事業の付加価値を高めたり新規事業を創出したりできる人材を育てる。
