2023年3月6日（月）から3月10日（金）まで開催される「日経クロステックNEXT オンライン 2023春」のテーマ「グリーンイノベーション／デバイス」について理解を深めるための記事をご紹介します。
「欧州企業は環境対応への宣伝が実にうまい。お世辞にもうまいとはいえない日本企業とは対照的だな」──。世界最大の樹脂・ゴムの展示会「K2022」（ドイツ・デュッセルドルフ、2022年10月19～26日）を取材し、記者はこんなことを考えるようになった。
「二酸化炭素（CO2）排出量削減などのGX（グリーントランスフォーメーション）によってお金もうけもできる」。DMG森精機取締役社長の森雅彦氏は2022年12月14日、「中期経営計画2025」のオンライン説明会でこう語った。
米アップルがマイノリティー（少数派）事業者支援の第2弾を発表した。選ばれた事業者はいずれも社会問題を解決する具体策を持ち、行動している。少数派ならではの着眼と取り組みを、アップルが大きな動きにしていく。
ESG開示基準が乱立気味の現状に、一石を投じる動きになりそうだ。国際会計基準（IFRS）を策定する英IFRS財団が2022年3月31日、非財務情報の開示基準を記した草案を公開した。事実上の世界標準となる公算が大きい。
環境問題への関心が社会全体で高まる中、GX（グリーントランスフォーメーション）を担当する部署を設けたり、人材採用を進めたりする企業が増えてきた。リクルートの転職コンサルティングがその背景と採用傾向を詳しく解説する。
