2023年3月6日（月）から3月10日（金）まで開催される「日経クロステックNEXT オンライン 2023春」のテーマ「モビリティー／MaaS」について理解を深めるための記事をご紹介します。
将来、100兆円を超える巨大市場を形成するとの予測もある「空飛ぶクルマ」、つまり電動垂直離着陸（eVTOL）機の社会実装が近づいている。国内における本格始動の場は、開幕まで3年を切った「2025年日本国際博覧会」（大阪・関西万博、4月13日〜10月13日）である。しかし、機体開発を含め、実現に向けた課題は多い。最新事情を追った。
ティアフォー（名古屋市）など8社は、第5世代移動通信システム（5G）を活用した、自動運転車のインフラ協調に関する実証実験を、東京・西新宿エリアという街中で実施した。東京都が公募した「第5世代移動通信システム『5G』を活用した自動運転移動サービスの実証実験」に採択されたもので、2022年1～2月に実施した。
ICTを活用することで鉄道やバス、タクシー、シェアサイクルなどのさまざまな移動サービスを統合して管理し、個々の利用者の移動ニーズに合わせてスケジュール確認から予約、支払いまでを一貫してできるサービス。
車載センサーを駆使して自動運転や運転支援を行う自律型のシステムに限界が見えてきたことから、再び脚光を浴び始めているのが、V2X（Vehicle to Everything）通信である。V2X通信を使って、他の交通参加者やインフラ、クラウドといった外部と情報をやりとりできる協調型システムにすれば、そうした限界を突き破れるとみるからだ。
AI（人工知能）によってクルマを市内各地へ配車する事前予約・乗り合い型の交通サービスである「AIオンデマンド交通」の導入が全国各地で広がっている。人口減少・高齢化などで収縮が続く地域にとってAIオンデマンド交通は救世主である。半面、導入・活用方法を誤れば地域の交通システムが壊れてしまう恐れもある。
