2023年3月6日（月）から3月10日（金）まで開催される「日経クロステックNEXT オンライン 2023春」のテーマ「働き方／ワークプレイス」について理解を深めるための記事をご紹介します。
緊急事態宣言の解除後、テレワークができる社員を強制的に出社させる企業が増えている。経営層や上司がコロナ前の勤務形態を良いものと考え、出社勤務に戻しているためだ。強制出社を続けると、社員の離職が増えたり採用難に見舞われたりする恐れがある。
テレワークに役立つツールは何か、在宅勤務で使ってみたいITサービスにはどんなものがあるか。クラウドサービスやハードウエア、周辺機器など全40種を対象にした最新調査のランキングを公開する。
テレワークに大きく傾いていたウィズコロナの働き方に対して、最近はテレワークと出社を併用する「ハイブリッドワーク」に取り組む企業が増えている。ITイノベーターズ会議での議論を通して、テレワークの課題のみならず、ハイブリッドワークの課題も浮かび上がった。
テレワークの生産性は、公私の区別がつきづらいといった理由で低下しがちだ。新型コロナウイルスの感染拡大防止対策の一環で毎日テレワークに取り組み始めたアフラック生命保険のある部署でも当初、同様の課題に直面した。そこで生産性が高く、ワークライフバランスも取れる社員になることを目指し様々な施策を講じた。
新型コロナウイルス感染拡大防止策としてテレワークが普及して2年余りたった。ただ「自宅で勤務している」「週に1日以上のテレワークを実施している」などビジネスパーソンのテレワーク実施状況を調べると、「都市部の企業と地方の企業」「大企業と中小企業」のそれぞれで格差が生じている。
