2023年3月6日（月）から3月10日（金）まで開催される「日経クロステックNEXT オンライン 2023春」のテーマ「建設テック」について理解を深めるための記事をご紹介します。
［2023年の動き］建設業界の生産性向上を進めるべく、国土交通省が中心となって自動施工のルール作りを加速させる。夏ごろには重機の機能や性能を確認するための現場検証に乗り出す。
「5年以内にBIM（ビルディング・インフォメーション・モデリング）による建築確認を部分的にスタートさせる」。国土交通省住宅局建築指導課の宿本尚吾課長が2022年11月の建築BIM環境整備部会で宣言し、関係者に衝撃が走った。
［2023年の動き］国土交通省は2023年4月から原則として全ての直轄工事にBIM/CIMを適用。詳細設計業務を含め、従来のリクワイヤメント（要求事項）に代わって新たに義務項目と推奨項目を設定する。
ほんの1時間ほどで、壁一面のサイディングを難なく施工し終わった──。これは、戸建て住宅に「サイディングプレカット」を適用するに当たって、2022年4月に静岡県沼津市で初めて実施された公開試験施工の模様だ。
「これだけのスピードで拡大するとは予想外だ」。建設RXコンソーシアムの会長を務める鹿島の伊藤仁専務執行役員は顔をほころばせる。鹿島、竹中工務店、清水建設を中心とする16社で2021年9月に発足した同コンソーシアムは、22年12月22日時点で正会員28社、協力会員126社の大所帯となった。
安藤ハザマは、スマートフォンやタブレットなどの携帯端末で山岳トンネルの切り羽を評価する「AI切羽画像評価システム」を開発した。携帯端末で撮影した切り羽の画像をAI（人工知能）が評価する。現場試行で従来の目視観察と同等の精度で評価できることを確認した。
先日、自宅をリフォームした。未曽有の資材高騰のさなかで、タイミングは決して良くないのだが、価格が落ち着くのをいつまでも待っているわけにもいかない。幸い、地元の建設会社に勤務している妻が自ら工事を手配し、コストを抑えてリフォームを終えることができた。
［2023年の動き］集水升や歩車道境界ブロックといった小規模だけでなく、大規模な土木構造物への適用が検討されている。農業土木でも活用が見込まれており、実構造物への採用実績は2022年よりも増える。
鹿島は2022年12月12日、建設現場のDX（デジタルトランスフォーメーション）によって生産性向上を目指す「鹿島スマート生産ビジョン」の3つ目のモデル現場を報道陣に公開した。建設ロボットや遠隔管理システムなど、計19項目の新技術を導入している。
3次元の仮想空間を舞台に様々なサービスを提供するメタバース。2021年にバズワードの仲間入りを果たし、22年は建設・不動産分野での活用事例も出始めた。23年以降もその熱気は収まりそうにない。
