住宅にインターネットやセンサーなどの技術を導入し、住民のニーズに合わせて住宅の快適性や利便性を高める――。こうした機能を持つ「次世代住宅」は、インターネット対応家電の普及や省エネへの関心の高まりなどを受け、今後の普及が期待されていますが、社会での認知度はまだ高くありません。国土交通省では、こうした住宅の普及を支援するため、これまで9年間にわたり、補助事業「次世代住宅プロジェクト」を実施してきました。
本シンポジウムでは、4月以降に予定している次世代住宅プロジェクトの募集に先立ち、令和8年度の国土交通省の住宅政策のあらましを解説するとともに、これまでの次世代住宅プロジェクトの採択事例などをひもときながら、プロジェクトのコンセプトや事業概要について説明します。
※本シンポジウムはオンラインで開催いたします
本催事の受付は終了しました
開催概要日 時 |
2026年2月10日（火）14:00～15:45 予定 |
|---|---|
会 場 |
オンライン開催 |
主 催 |
日経BP 総合研究所、日経アーキテクチュア |
協 力 |
国土交通省 |
受講料 |
無料 |
定 員 |
500名（事前登録制、定員になり次第締切） |
プログラム（予定）14:00～14:05 |
【開催の挨拶】
日経BP 総合研究所 フェロー
安達 功 |
|---|---|
14:05～14:25 |
【基調講演】住宅政策と予算の概要（令和８年）
国土交通省 住宅局
住宅生産課 企画専門官 山口 義敬 氏 |
14:25～14:45 |
【次世代住宅に関する意識調査】「スマートホーム居住者の実態からみる市場の攻め方」日経BPコンサルティング
ビジネスサポート本部 調査部 藤井 かずほ |
14:45～15:45 |
【パネルディスカッション】「新たな『次世代住宅プロジェクト』の視点と2026年度事業の概要」国土交通省 住宅局 住宅生産課 企画専門官 山口 義敬 氏
神奈川工科大学 研究推進機構 特命教授 一色 正男 氏
LIVING TECH協会 事務局長 長島 功 氏
日経BP 総合研究所 フェロー 安達 功
日経BP 総合研究所 社会インフララボ 所長 野中 賢
日経BP 総合研究所 社会インフララボ 村島 正彦
|
本イベントへのお申し込みには、「日経ＩＤ」への会員登録（無料）が事前に必要となります。
すでに会員の方は、ログイン後、ご登録内容をご確認のうえお申し込みください。
未登録の方は、画面の指示にしたがい、登録を完了させてください。
本催事の受付は終了しました