ジョブ型やポスティング、キャリアオーナーシップの推進など、様々な施策を導入する富士通。その狙いは、社員の自律を促し、活気ある現場を作ることです。変革を加速する原動力は、30年前に成果主義の導入で味わった強烈な失敗体験です。変革を先導する平松CHROにその軌跡を語っていただきます。

生成AIをはじめとしたデジタル技術の発展が著しい。これからの時代は専門家だけでなく、全社員が日常業務の中にDX・データ分析・生成AI活用を取り込んでいく必要がある。そのためには、企業は研修やデジタル環境を提供するだけでは不十分である。ではうまくいっている企業ではどのような仕掛け・工夫をしているか？企業の事例と、成果をあげるためのポイントを紹介する。

社員一人ひとりが自らのキャリアを主体的に紡ぐ、キャリア自律。その実現の手法として注目を集めるのが、公募やFA（フリーエージェント）などの社内人財市場だ。社員のモチベーションやエンゲージメントの向上が期待される一方、希望がかなわなかった時はモラルダウンのリスクもはらむ両刃の剣を、どう使いこなすか。公募、FAの運用に挑む2人のCHROが狙いと課題を、内外の事情に精通したコンサルタントが、キャリア自律の先にあるスキルベースなど新しい組織について語る。

人材を取り巻く環境が多様化し、DXがさらに加速する中、事業成長させるキーファクターとしてHR部門とDX部門の協働がますます欠かせないものになっています。
本講演では2024年10月に実施したCHRO×CDOラウンドテーブルでの議論の中で見えた、HRとDXが協働していくために想定される2025年の人的資本課題とその乗り越え方を、登壇企業の事例を踏まえてディスカッションしていきます。

人的資本経営・情報開示に対する注目度の集まりとともに国内企業の開示内容は充実化していますが、企業価値向上との接続や国内外で人的資本も含む非財務領域の基準・規制への対応という意味では高度化の余地が大きい状況です。このセッションでは人事・人材マネジメントの領域では十分に紹介・議論されていない国内外の規制動向（CSRD、SSBJ等）について解説し、PwCによる国内上場企業の開示実態調査をご紹介するとともに人的資本経営・情報開示において考慮すべき事項などを解説します。

企業変革の本質をついた著作として、いま多くの経営者の共感を集めている『企業変革のジレンマ「構造的無能化」はなぜ起きるのか』を著した研究者宇田川氏が登壇。双日のCHROとして常に社員との対話を通じて変革を進めてきた河西氏と共に、社員が仕事を自分事化し、価値創造のために皆で一緒に挑戦し続けることができる、開かれた組織づくりの可能性について対話します。

人的資本経営の推進を追い風に従業員エンゲージメント向上の取り組みが活発化する一方、アクションの効果が得られず立ち往生する企業が増えています。本講演では働くことに対する人々の価値観が変化する中で話題になる「静かな退職」にも触れながら、個を活かす組織が検討すべき対応策を考えてみたいと思います。

世界をマーケットに戦う日本発のグローバル企業では、人事、組織戦略にもグローバルスタンダードを取り入れ、大きな変革に取り組んでいます。長く続いた日本型から脱却し、新たな「型」を身に付け浸透させるには何が必要か。アステラス製薬のChief People Officer and Chief Ethics & Compliance Officer (CPO & CECO)杉田氏にお聞きします。

従業員エンゲージメントを人的資本経営の重要指標として活用する企業が増えています。エンゲージメントサーベイの結果をどう分析し、どのような施策に反映すれば、実際に従業員エンゲージメントが向上し、効果が出るのか。日本で働く正社員2万人を対象に実施したサーベイ結果に基づく示唆と、私たちの顧客企業･組織における取り組み施策事例を紹介します。

ニューロダイバーシティとは、ジェンダーなどの属性ではなく、個々人の価値観などの違いを多様性として尊重しようという概念だ。包摂の対象は、障がい者雇用にとどまらず、社員全員の特性を尊重し社業に生かすことを目標とする。人的資本経営で高い評価を得ているSHIFTは、個々の社員の特性（資質）を検定で評価した上で、特性に合った適材適所を実践している。ニューロダイバーシティ経営で理想とされる石垣モデルを図らずとも実現しているわけだ。そんなSHIFTの人事戦略に、ニューロダイバーシティに詳しい野村総合研究所の高田篤史氏が切り込む。

これまでのコミュニケーション施策では効果が出づらくなっています。邪魔をしているのはロジカルな伝え方。社員の心に響く“脱ロジカル”発想で伝え方改革を推進してきたタノシナルが、住友生命保険相互会社・コクヨ株式会社など、大成功を収めた社内イベントの映像を公開しながら解説する、社員の心を動かすための30分です。

今注目されている「セルフ・コンパッション」とは、親しい友人に思いやりと励ましをもって接するように、自分にもその態度を持つことです。
本講演では、なぜ今ミドルマネジャーに「セルフ・コンパッション」が必要とされているのか、マネジメントスタイルを改善の具体的な取り入れ方法とステップを紹介します。

CHRO（最高人事責任者）を対象とする最新調査*をもとに、人と組織を成長に導くための課題について解説します。CHROが共通して抱く危機感の背景を理解することで、効果的な組織運営や人材開発に結び付く示唆を得られるでしょう。
※調査は日本経済新聞社 人財・教育事業ユニットとワークス・ジャパンが共同で実施

持続的な成長に向け、企業は事業ポートフォリオ変革を行うことが求められています。その実現に向け、特に人材の流動性が高くない日本企業においては、従業員の求心力を高めるカルチャー変革が必要不可欠です。本講演では、まさにそのカルチャー変革に取り組むNECとともに、アビームコンサルティングの支援実績を踏まえ、そのポイントについて解説します。

人的資本経営の情報開示は、最新の実践や取り組みの宝庫ですが、情報量が多く内容が多岐にわたるため、自社の参考になる情報を探すのは至難の業です。2023年に統合報告書を全て読み、人的資本の情報を網羅したことで大きな注目を集めたUniposの田中社長が、今年度も発刊したての格付け上位200社の統合報告書を読み込みました。本セッションでは、田中社長が抽出した情報開示のエッセンスを、日経BP総研フェローの一木が徹底的に聞き出します。

デルやシスコシステムズで人事改革を牽引した後、2024年6月からはメルカリにて変革をリードする執行役員CHROの宮川愛氏。「フレームワーク」を基に働きがいのある会社を創るノウハウを、これまでの取り組みを踏まえて紹介します。

人的資本経営に関し、「必要性の理解は進んでいるものの、取り組みの具体化が進まない」と仰る企業様が多くおられます。本セミナーでは、様々ある人的資本経営の目的に対し「従業員エンゲージメントの向上」に絞り、皆様が取り組みを具体化する1つの足がかりとしていただけるよう、事例を交えて具体的な取り組み方法をお届けします。

雇用の流動化は高まる昨今、労働市場における人材確保の競争はより激しくなると予想されます。また、事業成長のために従業員に求められるスキルも変化しており、経営戦略に基づいた従業員の育成を行っていく人材マネジメント手法「タレントマネジメント」により注目が集まっています。本講演では、ますます重要性を高める人材育成や最適配置の具体的な手法を、累計3,000社^* の導入支援実績をもとにご紹介いたします。*…2024年6月時点

多くの企業が生産性向上や社員のコラボレーション促進のためDXに取り組んでいる。だがDXが生み出す成果はそれだけにとどまらない。「変わらなくては」という機運を醸成し、ミドルやシニアに挑戦を促すなど、意識変革の引き金にもなる。全社変革に取り組むサッポロホールディングスの内山人事担当役員と2人のHRプロフェッショナルとの鼎談で、その要諦を探る。

DX推進のボトルネックとなっているDX人材不足解消のためにDX教育に取り組むものの、教育の効果を感じられていない企業が多く、変革マインド不足の課題が顕在化しています。本セミナーでは、DX課題解決のために会社が自発的に動くようになる変革マインド醸成のポイントを、人と組織の両方の観点から解説します。

「100年に一度」と言われる大変革期を生き抜くため、2018年にトヨタグループにおける人事業務効率化のプロジェクトがスタート。
数万人規模の従業員をかかえる、トヨタグループにおける人事給与システム統合の背景や、制度や会社規模の異なるグループ会社への人事給与システム導入をどのように進めたのか。また、プロジェクトを通して直面した、業務の標準化やシステム統合の難しさや、新たな発見、今後の見通しなどをご講演いただきます。

このセッションは日経ビジネスLive2024 Spingで好評を博した、業界第一線の組織人事コンサルタント×在野の能力主義研究者とが織りなす能力主義をめぐる対話第二弾です。今回は以下のような問いについて対話が展開される予定です。他者と働くことや「能力」について日常とは別のレンズで考えるセッション、ぜひご参加ください。
「能力」とは誰のもの？｜リーダーの役割？｜能力主義の代案？｜仕事の「成果」とは何か？｜組織開発の本当の障壁｜手放せない「勝者の優越」｜「他者の合理性」と包摂