建設3Dプリンターの先駆者に聞く普及への工程表、2024年問題を乗り越えろ

　特殊なモルタルを積層させて、住宅や橋のような構造物を造形する建設3Dプリンター。日本におけるトップランナーが、スタートアップ企業のPolyuse（ポリウス、東京・港）だ。創業者で代表取締役CEO（最高経営責任者）を務める岩本卓也氏は、建設3Dプリンターが当たり前のように使われる未来を目指している。

Polyuseの岩本卓也代表取締役CEO（最高経営責任者）

（写真：本人提供）

　型枠を使わずにコンクリート構造物を造形できる建設3Dプリンターは、建設現場の省人化や工期短縮などに役立つとされる。時間外労働の上限規制が2024年4月から適用される建設業界にとっては、期待の技術だ。

　岩本CEOが共同創業者とともにポリウスを設立したのは2019年。米Apple（アップル）や米Google（グーグル）などがそうだったように、住宅の車庫でゼロから開発を進めてきた。今では公共事業から民間工事まで、様々なプロジェクトで引っ張りだこの存在だ。

　岩本CEOは2022年10月11日からオンラインで開催される「日経クロステック EXPO 2022」に登壇する。Polyuseが地域の建設会社と協力して実現してきた倉庫や集水升、擁壁などの印刷プロジェクトを紹介しつつ、建設3Dプリンターの技術的な特徴や、建設業界にもたらすインパクトなどを詳細に解説。普及に向けた2030年までのロードマップも提示する予定だ。