＃SDGs

日経SDGsフェス

日経SDGs/ESG会議2022年12月7日（水）

企業は、ESG関連の国際ルールや政策を順守するだけではなく、事業活動を通して各国の人々の雇用確保や生活向上に貢献することを求められています。国際機関や政府が定める政策への協調と、世界のヒューマンセキュリティ（人間の安全保障）のバランスをどう取り、両立させていくか。企業経営の針路を探ります。
日経SDGsフェス

デジタル・サステナビリティ会議2022年12月5日（月）

IT/デジタル業界におけるESG経営の意味や重要性を確認するとともに、AI活用やデータ分析といったデジタル技術が社会課題解決に直結する事例を共有することで、ESG活動とデジタル事業をともに拡大する経営モデルを提示します。
管理職候補となり得る、女性社員を育てる

次世代女性リーダー育成講座　第三期2023年1月24日（火）、2月7日（火）、2月21日（火）3月7日（火）

若手・中堅女性社員の不安を解消し、知識と先を見通す力を身に付けさせ、そして企業側のプッシュがあれば女性管理職比率は必ず伸びます！働く女性を応援するメディアだからできる、「女性がキャリアを教わる場所」を作りました
日経デジタルフォーラム「デジタル立国ジャパン2022Winter」2022年12月1日（木）～2日（金）

喫緊の政策課題である「誰ひとり取り残されないデジタル化」の早期実現に向け、現状の取り組みや課題を知るためのフォーラムを開催します。
グリーンアーキテクチュア会議2022年9月14日（水）

自然災害による損失が急増しています。激甚化する災害からいかに都市と文化を守るか。技術、人の力、ファイナンスを総動員したレジリエンス戦略で都市と国土の防災力を高め、産業を継続し暮らしと文化を守るためのディスカッションを行います。
ヘルスケアDX会議2022年9月14日（水）

誰一人取り残さない健康社会に向けて、2022年、医療・健康分野でデータ利活用が大きく動き出す。保険証とマイナンバーカードが紐づけられ個人の治療データ、薬の処方箋、医療材料の流通などが、すべてデータに基づく管理に代わる。介護および地域の健康増進も、データを活用したサポートプログラムの導入が始まった。
プライベートエクイティの未来像を考えるプロジェクト2022年9月15日（木）

日経SDGsフェスで開催されるプライベートエクイティを考えるリアル＆オンラインのセミナー。横浜市立大学国際商学部准教授の芦澤美智子氏による基調講演のほか、富士通取締役会議長の阿部敦氏らによる対談、さらに「企業改革の主役プライベートエクイティの役割とESG」をテーマにしたパネルディスカッションが催される。
つながる、そして進化する。モノづくりの「その先」へ

新価値創造展20222022年12月14日（水）～12月16日（金）10時～17時（リアル展）

「新価値創造展2022」は、この変革のもととなる新たな価値を創造し、企業や社会の課題解決を実現するためのビジネスマッチングの機会になります。出展者と来場者のニーズとを結び付け、新価値の共創を促進します。新しい価値の創造と新しい市場の開拓という基本ドメインに加えて、地球市民としての企業が果たすべき国際ガイドラインである「SDGs」と、国内のみならず世界的に重要な課題となっている「生産性向上」をテーマとして開催します。2つのテーマに沿った
ジェンダーギャップ会議2022年9月16日（金）

女性活躍推進法が改正され、多くの企業で女性育成・管理職登用が急ピッチで進められております。特に今後のリーダー候補となる若手層を育て、女性リーダーのパイプラインを組織内で作り上げていくことが重要です。多様性のある先進企業の取り組みについて紹介し、次世代育成やグローバルというキーワードで議論していきます。
日経SDGs/ESG会議2022年9月13日（火）

SDGsの進展とESGの浸透について、コロナ禍に加えて、ロシア・ウクライナ情勢が大きな影を落としています。企業経営にも多くの判断が求められます。人道支援や環境保全といった社会的対応はもちろん、エネルギー、投資、サプライチェーン確保などESGの観点から経営判断を下すことになります。将来につながる意思決定を識者と探ります。
USSEC サステナビリティシンポジウム 2022 『大豆が拓く持続可能な未来』2022年7月21日（木）

日本の大豆食品の原料大豆の７割を占めるアメリカ大豆は、「サステナブル調達」がビジネスの前提となっている欧州と連携して、サステナビリティに対する取り組みを進めてきました。本シンポジウムでは、アメリカ大豆の現状、大豆が拓く持続可能な未来、日本企業にとっての新たなビジネスチャンスについて考えます。
ESG経営入門：ここから始めるカーボンディスクロージャー2022年7月13日（水）

脱炭素社会に向けて、カーボンディスクロージャーなど企業の情報開示への関心や圧力が高まっています。株主に対して、あるいは取引先に対して、どんな準備をすればいいのか。TCFDなどの情報開示要請に対応する際のポイントはどこなのか。解説とともに、課題解決に直結する具体的なソリューションを紹介します。
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